財団法人塩事業センター
財団法人塩事業センター
「塩づくり」の伝統を引き継ぎ
未来の技術革新を目指す

　「いかに効率的に海水を濃い塩水とし、それを結晶化させるか――。」
　四方を海に囲まれている日本だが、高湿多雨な気候のため、海水を天日蒸発させて塩を作ることは容易ではない。製塩に高度な技術力を要することは、実はそれほど知られていないのではないだろうか。
　岩塩などの天然の塩資源が少ない日本は、さまざまな工夫と技術革新を積み重ね、日本独自の「塩づくり」を確立してきたという。その歴史の中で、研究開発に大きく貢献してきたのが、財団法人塩事業センター海水総合研究所だ。
　1905（明治38）年から1997（平成9）年まで、専売制度のもとにあった「塩」。同センターは、この専売制度時代に培われた研究結果を引き継ぐ調査機関として、1996（平成8）年に設立された。現在、日本の海水から作る塩のほとんどは、同研究所が研究開発を行ってきた「イオン交換膜」を使った塩づくりによるものだ。
　日本の製塩技術の更なる革新を目指し、次世代を視野に入れた新たな研究開発にも積極的な塩事業センター海水総合研究所。求める人材は、「前例にとらわれず、新しい発想で事業を盛り上げてくれる人」だという。生命維持に不可欠で、代替性のない「塩」づくりを追求することで、人々の暮らしを支える使命感ややりがいを同センターで感じてもらいたい。
募集職種 研究職 
仕事内容 膜分離技術、晶析技術、腐食防食技術に関する研究を中心とした製塩技術に係る研究開発 
給与 初任給 201,354円（基本給＋地域手当 ※平成20年度実績） 
諸手当 通勤手当、扶養手当、住宅手当、超過勤務手当など 
賞与・昇給 特別手当　年2回（6月、12月）
定期昇給　年1回（4月） 
就業時間 フレックスタイム制（コアタイム10時～15時、標準労働時間7時間40分）  
休日・休暇 完全週休2日制(土・日)、祝日、夏季休日(5日間）、年末年始(12月30日から翌年1月4日まで)、設立記念日、年次有給休暇（初年度10日、2年目以降20日、繰越し可で最高40日まで)、慶弔休暇など  
福利厚生 社会保険完備、借上社宅制度、財形貯蓄制度、育児・介護短時間勤務制度、育児・介護休職制度、福利厚生クラブ法人会員など 
教育制度 職級別研修、ステップアップ研修、ビジネススキル研修、自己啓発支援など 
募集人数 若干名 
応募資格 2010年3月に修士課程を修了見込みの方 
勤務地 海水総合研究所（神奈川県小田原市酒匂4丁目13番20号） 
選考プロセス ただ今、応募を締め切っております。
応募受付を再開しましたら、理系ナビ上でお知らせします。
尚、現時点での応募再開時期・有無に関しましては未定です。 
こんな人に来てほしい 化学工学、応用化学などの工学系分野 
お問い合わせ 財団法人 塩事業センター　研究調査部推進チーム　採用担当
〒140-0014　東京都品川区大井1丁目47番1号　ＮＴビル5階
TEL：03-5743-7711
FAX：03-5743-7775