東レ株式会社
東レ株式会社
先端材料で世界のトップ企業を目指す

 東レは、企業理念「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」を具現化し、社会とともに持続的発展を遂げるため、長期経営ビジョン「AP- Innovation TORAY 21」のもとコーポレート・スローガンとして「Innovation by Chemistry」を掲げている。Chemistryを核に技術革新を追求するとともに、先端材料で世界のトップ企業を目指して、企業活動のあらゆる領域でInnovation、すなわち「革新と創造」の経営に取り組んでいる。また、「事業拡大とCSR推進を車の両輪」と位置づけ、あらゆる経営課題に優先して「企業倫理・法令遵守」ならびに「安全・防災・環境保全」に取り組むとともに、経営の軸足を「環境」に置いて事業の選択と技術開発を進めていく方針だ。

 現在、東レは日本を含む世界21カ国・地域に拠点を置き、グローバルに事業を展開。永年にわたり海外での生産実績のある「繊維」「プラスチック」においては、アジアを中心として世界の生産・販売拠点のネットワークを活用したグローバルオペレーションにより安定的に収益を確保することを基本戦略としている。

 また、先端材料分野でも「情報通信材料・機器」を日本・韓国で積極的に拡大しつつあり、「炭素繊維複合材料」は、日米欧3極の5拠点で設備の増強を進め、成長市場に密着してグローバルに事業を展開・拡大している。また、「水処理」においても日米欧の3拠点をベースに水資源問題の解決に向け世界各地で事業展開を進めている。

 そして、研究・技術開発においては先端融合研究所や地球環境研究所など9つの研究所や6つの開発センターなどを国内各地に展開し、米国や中国、韓国、シンガポールにも研究・技術開発拠点を設け、毎年約500億円もの研究開発投資を実施している。
会社名 東レ株式会社 
設立日 1926年(大正15年)1月  
事業内容 【繊維】
・ナイロン・ポリエステル・アクリルなどの糸・綿・紡績糸および織編物、不織布、人工皮革、アパレル製品等
【プラスチック・ケミカル】
・ナイロン・ABS・PBT・PPS等の樹脂および樹脂成形品
・ポリオレフィンフォーム、ポリエステル・ポリプロピレン・PPS等のフィルムおよびフィルム加工品
・合成繊維・プラスチック原料、石膏、ゼオライト触媒、医・農薬原料等のファインケミカル、動物薬等
【情報通信材料・機器】
・情報通信関連フィルム・樹脂製品、電子回路・半導体関連材料、液晶用カラーフィルターおよび同関連材料、プラズマディスプレイパネル用材料、磁気記録材料、印写材料、情報通信関連機器等
【炭素繊維複合材料】
・炭素繊維・同複合材料および同成型品
【環境・エンジニアリング】
・総合エンジニアリング、マンション、産業機械類、環境関連機器、水処理用機能膜および同機器、住宅・建築・土木材料等
【ライフサイエンスその他】
・医薬品、医療製品
・分析・調査・研究等のサービス関連事業等 
URL http://www.toray.co.jp/ 
住所 東京都中央区日本橋室町2-1-1 
資本金 969億円 
売上高 連結 13,596億円<2010年3月期> 
経常利益 連結 401億円 <2010年3月期> 
関連会社 関係会社229社(国内102社、海外127社)
(東レグループ連結決算対象会社:2010年3月末時点) 
事業所 【本社】東京本社、浦安第2本社、大阪本社
【国内支店】名古屋、北陸、九州、東北
【駐在】北海道、中国
【工場】滋賀、瀬田、愛媛、名古屋、東海、愛知、岡崎、三島、千葉、土浦、岐阜、石川
【研究所】繊維、フィルム、化成品、複合材料、電子情報材料、地球環境、医薬、先端融合、機能材料
【技術開発機関】機能資材・商品開発センター、フィルム加工製品開発センター、テキスタイル開発センター、エンジニアリング開発センター、オートモーティブセンター、アドバンスドコンポジットセンター
【海外事務所】ニューヨーク、サンフランシスコ、ロンドン、フランクフルト、ミラノ、ソウル、バンコク、北京、香港、シンガポール、上海、台北等 
企業の特色 東レは基礎素材メーカーとして、先端材料で世界の産業の進歩や発展を支えています。自動車・航空機などに採用されている、軽くて強い炭素繊維“トレカ”は、軽量化による燃費向上などで温室効果ガス削減に貢献し、そのシェアは世界一。また、中近東やカリブ海沿岸などを中心に世界各国で東レの水処理膜が使用され、世界規模で喫緊の問題となっている水不足問題解消に貢献しています。さらに、液晶画面やプラズマディスプレイに不可欠な電子材料等でも独自の高い技術力を発揮。化学の力でソリューションを提供し、先端材料でグローバルにビジネスを拡大、社会に貢献しています。 
社風 東レは企業の明日を創るのは人の力であり、人こそが財産であるとの考えから、一貫して人材育成に力を入れてきました。若手社員にも早い段階から大きな仕事が任せられる自由闊達な風土があり、社員一人ひとりが失敗を恐れず何事にも積極的に取り組むこと、自ら問題提起をし、課題を解決していく姿勢が求められます。 
企業理念 わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します 
代表者 代表取締役社長 CEO&COO 榊原 定征 
従業員数 単体  6,915名(男:6,157名/女:758名)
連結 37,936
<2010年3月末時点> 
平均年齢 34.8歳 (2009年6月末時点) 
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